プレスリリース

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ベリント、IDC社が認めるFinTechの金融テクノロジーベンダー上位25社に6年連続で認定

第16回年間ランキングで金融サービス業界のグローバルトップベンダーと「技術的なバックボーン」に注目

2020年1月17日

カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場:VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:古賀 剛、以下 ベリント)は、新たに発表された「2019年 IDC FinTechランキング上位25社(2019 IDC FinTech Rankings of Top 25 Enterprise Companies)」*に6年連続で認定されたことを発表しました。ハードウェア、ソフトウェア、サービスに対する年間収益に基づいて選ばれる上位25社は、世界中から選定された企業向けテクノロジーベンダーです。これらの企業は、様々な業界で事業を行っており、金融サービスにおける金融機関からの収益は全体収益の3分の1を占めています。

 ベリントの上級副社長兼戦略業務担当ジェネラルマネージャのNancy Treasterは次のように述べています。「IDC Financial Insights社により認定していただいたことを大変嬉しく思います。IDC FinTechランキングで認定されるということは、当社のソリューションが引き続き注目されているという証であり、金融機関が複数のチャネルを通じて顧客にサービスを提供し、効率性を高め、厳しい規制環境でコンプライアンスを達成するために当社のソリューションが役立っているという確認になります。」

 米国の調査会社IDC Financial Insights社によると、リストに挙げられているベンダーは金融サービス業界の技術的なバックボーンを提供しており、この金融サービス業界では世界中のIT関連支出が2022年までに5,400億米ドルを超えると予想しています。

 IDC Financial Insights社のリサーチディレクター、Marc DeCastro氏は次のように述べています。「第16回FinTechランキングにてテクノロジーベンダーを、IDCが表彰させていただくことを光栄に思います。ここで選ばれる企業は、金融サービス機関への取り組みを継続的に示してきた企業であり、このリストに挙げられることはその貢献度が認められたという証しになります。」

 現在、世界中の多くの大手金融機関に、ベリントの顧客エンゲージメントソリューションをご利用いただいております。このソリューションはクラウド型に対応し、AIを搭載しており、業務の“見える化”、“分析”、“自動化”を行うことで、カスタマーエクスペリエンスの改善、収益の増大、不正やリスクの軽減を実現することができます。

ランキングの詳細については、ここをクリックしていただくか、Twitterで@IDCのアカウントをフォローし、#IDCFinTechRankingsで検索してください。



ベリントシステムズジャパン株式会社について

ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company™を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション、セルフサービスによる情報支援ソリューション、顧客の声活用ソリューション、不正検知・コンプライアンスソリューションなどの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。詳細につきましてはhttp://www.verint.co.jp をご覧ください。


ベリントシステムズ(Verint Systems Inc.)について

ベリントシステムズ(NASDAQ:VRNT)は、カスタマーエンゲージメント最適化、セキュリティ インテリジェンス、および不正、リスク、コンプライアンスにフォーカスした、アクショナブルインテリジェンス ソリューションとその付加価値サービスのグローバルリーダーです。今日、フォーチュン100企業の85%以上を含めた180ヶ国以上10,000を超える企業や団体が、ベリントのソリューションを利用して、情報に基づいた効果的な意思決定をタイムリーに行っています。アクショナブルインテリジェンスを活用することで、どのようにスマートな世界を創造するか、詳細につきましては https://www.verint.com/ をご覧ください。


*ベリントは2019年9月に発表された「2019年 IDC FinTechランキング上位25社(2019 IDC FinTech Rankings of Top 25 Enterprise Companies)」で認定されました。


本プレスリリースは将来の予測に基づいた記述を含み、この中には期待、予測、見解、機会、計画、戦略、信念による記述や、ベリントシステムズに関して同様の影響を及ぼす記述が含まれています。これら将来の予測に基づいた記述は、未来の業績を保証するものではなく、数々のリスクや不確実性が含まれた経営上の予測に基づいています。このリスクと不確実性によって、実際の結果が将来の予測に基づいた記述によって明示的又は黙示的に表現された内容とは異なるものとなってしまう可能性があります。


本資料に記載されているVERINT, ACTIONABLE INTELLIGENCE, MAKE BIG DATA ACTIONABLE, CUSTOMER-INSPIRED EXCELLENCE, INTELLIGENCE IN ACTION, IMPACT 360, WITNESS, VERINT VERIFIED, KANA, LAGAN, VOVICI, GMT, VICTRIO, AUDIOLOG, CONTACT SOLUTIONS, OPINIONLAB, CUSTOMER ENGAGEMENT SOLUTIONS, ENTERPRISE INTELLIGENCE SOLUTIONS, SECURITY INTELLIGENCE SOLUTIONS, VOICE OF THE CUSTOMER ANALYTICS, NEXTIVA, EDGEVR, RELIANT, VANTAGE, STAR-GATE, ENGAGE, CYBERVISION, FOCALINFO, SUNTECH, VIGIAは、米国Verint Systems Inc. および子会社の登録商標または商標です。その他の記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。


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